温暖化で氷が後退するグリーンランドでいま、氷河が砕いた微細な砂「グレイシャル・ロック・フラワー」が、新たな資源として注目され始めています。資源への関心の高まりは、トランプ米大統領による「グリーンランド購入」発言とも無縁ではありません。新たな資源の可能 ...

モスクワから帰国し、「新聞記者」への挑戦を決意した西村大輔青年。しかし、バブル崩壊後の就職氷河期と厳しい年齢制限の壁が立ちはだかります。熱意を武器に地方紙へと飛び込み、ダメ出しと激務に苦悩しながらも、自らの記事で社会を動かす醍醐味を知 ...

世界で最もダウンロードされている語学学習アプリと言われる「Duolingo（デュオリンゴ）」は、ユーザーのモチベーションを継続させることに特に力を入れている。アプリ開発の背景には、貧困国で育った創業者の思いもあるという。

もし、1年分のお小遣いを7月で使い切ってしまったら…？

ユネスコ無形文化遺産にも登録され、世界中で愛されている「和食」。体に良いイメージはありますが、実は健康だけでなく、地球環境を守るSDGsの達成にも貢献する可能性があることが、同志社女子大学生活科学部の今井具子教授らの研究でわかりました ...

この4月、出版界に嵐が吹き荒れた。小さいながら多様性のある出版で定評のある老舗グラセ社のトップが更迭されたのだ。グラセ社を含むアシェット・グループを2023年に買い取った実業家ヴァンサン・ボロレ氏は、メディア企業を手中に収めてはその極端 ...

今の中国経済といって思い浮かぶのは製造業の飛躍的発展と過剰生産、住宅価格高騰と不動産バプル崩壊だろう。本書から類推すれば、発端は1994年に断行された分税制にある。国家財政に占める中央財政収入が地方政府を逆転して大幅に伸びた。その結果、中央政府の経済政策決定力とマクロコントロール能力が向上し、1997年のアジア通貨危機、2008年の世界金融危機を乗り切った。

最近の物価高で、1日3食を十分に食べられない子どもが急増しています。国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」が経済的に厳しい子育て世帯を対象に行った調査によると、なんと9割の家庭が「十分な食料を買うお金がない」と回答。成長期の子 ...

選ばれた人だけが属する英国の園芸（ガーデニング）界という高尚な世界で、「チェルシー・フラワー・ショー」（2026年の開催期間は5月19日～23日）はまさに「スーパーボウル」のような存在だ。

2024年9月には、レバノンなどでイスラム教シーア派組織ヒズボラのメンバーらが使っているポケットベルのような通信機器が相次いで爆発しました。モサドは、ヒズボラが秘密を守るためにスマホを使わずに「ポケベル」を発注した事実をつかみ、機器にあらかじめ火薬を仕込んでいたようです。

ロシアの全面侵攻から4年。ウクライナでは戦闘が続く一方で、復興に向けた取り組みも進み始めている。日本も支援を行い、地雷除去や生活再建、企業進出の後押しなどを進めている。膨大な復興費用や人口減少など、課題は深刻だ。国際協力機構（JICA）の活動を紹介します。

2050年、私たちの住む地球はどうなっているのでしょうか。京都大学と日立製作所の研究チームが最新のAIを使って分析したところ、未来の地球は「7つのシナリオ」に分かれることが分かりました。そのうち、私たちが目指すべき「理想の未来」はたっ ...